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公益社団法人日本放射線腫瘍学会

JASTRO Japanese Society for Radiation Oncology

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緩和的放射線治療普及のための好事例集 

事例13

治療室を超えた認定看護師の活用

背景

大規模病院のため医師同士が気軽にコミュニケーションをとることにハードルがある。

着眼点

放射線治療の知識をもつがん放射線療法看護認定看護師が窓口になることによって、コミュニケーションの問題を改善できるのではないか?

認定看護師が緩和ケアチーム活動にも参加し各科と放射線治療科の窓口を増やす

ここがポイント

  • 通常診療に手間を加えることなく相談ができる
  • 放射線治療の選択肢を提案できる
  • 放射線治療科医師に集まる情報も増える
事例13

解説

施設規模の大きさから医師同士が顔を合わせる頻度が少なく、また緩和ケアチームと他科のカンファレンスが行えていない現状であった。そのため緩和ケア医が症状緩和目的に放射線治療を検討したいと思ったとしても、診療の合間に主治医と放射線治療医双方の意見を聞く必要があり、実施のハードルが高い状況があった。

そこで、がん放射線療法看護認定看護師が緩和ケアチームの看護師として週の何度かでも緩和医療科外来での活動を行うことで、緩和ケア医の相談窓口が増え、放射線治療医への症例相談を看護師を通じて行うことが可能となる。また緩和ケアチームは各診療科外来へ実際に足を運ぶ機会も多いため、各診療科の医師の意見を聞くことを診療の合間に行える状況を作りやすい。いつ相手の診療の手が空いているかわからない状況のなかで電話相談をするよりも相談のハードルを下げることができる。このように、専門的知識をもつ看護師の活躍の場を院内全体に広げることで放射線治療と各診療科間の連携強化につながる。

緩和照射が放射線治療科に依頼された場合にも、日ごろから緩和ケアチームとしてかかわりができているため、カルテのみではわかりにくい細やかな情報提供を放射線治療医に行ってもらうことができ、緩和医療としてより質の高い治療計画や診療につなげることができる。

院内連携

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緩和ケアチーム

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多職種・その他

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地域医療機関

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